セメントが今ブーム

屋根付きノリトベルルチャーターしての忘年会をしたいと思う

東京の夜景を眺めながら揺れる屋形船に乗ってクールに忘年会をやってみたいといつも思っています。今では東京スカイツリーを眺めることも可能であり、通常の忘年会よりも記憶に残ること請け合いです。屋形船、16人以上でチャーターし、相乗り利用する場合、100円程度しか変わらないので、リーズナブル。今年か来年挑戦したいと思っています。
私は一屋形船に乗っていきたいと思っています。あまりにも近くにない車両で、そこで食事をするのが夢です。しかし、私は乗り物酔いがひどいという弱点があります。そこで、屋根のあるノリトベド同じように吐き気が起こるかどうかがわからないので、ご予約に乗ろうとしているところまでなかなか行きません。このまま憧れで終わってしまいそうです。
　海外の日本酒ブームが続いている。財務省の貿易統計（速報値）によると、2010年の日本酒（清酒）の輸出は1万3770キロリットル、約85億円となり、過去最高を記録した。

　輸出先（数量ベース）は米国が最も多く3705キロリットル。次いで韓国の2587キロリットル。台湾の1639キロリットルで、香港、中国と続く。最近はカナダやオーストラリア、シンガポールなどにも広がりをみせる。

　これまでの記録は2008年の1万2151キロリットル、約76億円だった。09年はやや減ったものの、日本食ブームの波に乗って輸出は再び右肩上がりに転じたようだ。

■ドバイでは1万円の吟醸酒が10数万円

　日本酒の輸出は、数量ベースでは10年11月時点で1万2223キロリットルとなり、現在の貿易統計で記録しはじめた1988年以降で過去最高が確定していた。これに、12月単月に1546キロリットル、約9億円を輸出したことで、金額ベースでも08年を上回った。

　海外でも健康志向が高まる中で、寿司に代表される日本食ブームが続いており、食にマッチする相乗効果として日本酒が飲まれている。

　米国では富裕層を中心に純米酒などの高級酒が好まれ、またドバイでは1万円弱の吟醸酒が10数万円にものぼることもあるという。香港などでは辛口の純米酒が人気で、冷酒タイプも売れているそうだ。

　大手酒造メーカーの月桂冠は、1989年に米国月桂冠を設立。いち早く米国進出を果たしたが、現在は米国市場をまかなっているほか、カナダやブラジル、欧州向けの一部をここから輸出している。

　国内からの輸出は、「大吟醸のような高い技術のいる日本酒で、米国などに向けて輸出している」という。

　同社によると、「最近、輸出が好調なのは韓国向け」という。韓国酒の「マッコリ」が日本で人気なように、韓国では日本酒がちょっとしたブームだそうで、「食の交流が進んだことが好調な原因ではないか」とみている。

■国内市場では苦戦、95年度の半分に落ち込む

　海外での「日本酒」をブームに終わらせないため、ある蔵元では日本酒と合う料理や「カクテル」の研究に乗り出した。日本酒造組合中央会は、「日本酒スクールの開催など、わたしたちも世界に向けて日本酒の情報を発信していきます」と力を込める。

　そんな一方で、国内市場では苦戦が続いている。国税庁のデータをもとに日本酒造組合中央会がまとめた資料によると、日本酒の国内消費量は08年度で63万キロリットル。年々減少を続け、1995年度の126万キロリットルの半分にまで減った。

　月桂冠では、「ハイボールのようにお酒の種類が増えたり、食材も豊富で欧米風の料理が増えたり、飲み方が変わったことが大きい」とみている。

　また、老舗の蔵元が多い伏見酒造組合は「若者のアルコール離れに加えて、健康志向の高まりで年配の人も（お酒を）飲まなくなったことが伸び悩みの原因」と指摘。輸出は増えているものの、国内の落ち込みをカバーしきれていない、厳しい状況にある。

　国内市場の掘り起こし、なかでも若者に飲んでもらおうと、伏見酒造組合では京都のホテルと協力して宴会やパーティーでの乾杯に日本酒の無料サービスを実施するなどの策を講じている。

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　インド市場へ日本酒を売り込め−−消費低迷に悩む県内の蔵元が輸出に活路を見いだそうとしている。人口１１億人のインドは経済発展が著しく富裕層も急増。昨年、現地で開いた商談会での評判は上々で、関係者の期待は膨らむ。２１日には２度目の商談会があり、銘柄数を２倍にして攻勢を強める考えだ。【山本佳孝】

　県酒造組合（青森市）加盟の蔵元１８社でつくる青醸（せいじょう）会の取り組み。背景には国内消費量の減少に歯止めがかからない事情がある。県によると、９５年度に１２６万２０００キロリットルあった消費量は、０８年度には６３万１０００キロリットルと半減した。

　青醸会会長で八戸酒類（八戸市）の社長、橋本八右衛門（はちうえもん）さん（３９）は「酒の種類が豊富になったことや愛好家の高齢化が原因ではないか」と危機感を強める。

　青醸会は海外販路を開拓して事態を打開しようと、商談会を企画。昨年１０月、インドの首都ニューデリー近郊のグルガオン市の日本食レストランで開いた商談会には、富裕層向けホテルの関係者らが参加。九つの蔵元が持ち込んだ大吟醸酒や純米酒など１５銘柄を試飲した。インド人からは「飲みやすい」「おいしい」と好意的な評価が相次いだ。

　一方、課題も残る。県によると、輸出経費や高い関税がかかり、インドでの小売価格は国内の４倍以上になる。このため、まずは富裕層をターゲットとして、ホテルやレストランへの納入を目指す。

　２１日の商談会では蔵元約１０社が３０銘柄ほどの日本酒を出品する。橋本さんは「インドにこだわらず積極的に海外に目を向けたい。商談会が一つのきっかけになれば」と展望を語る。

　インド市場に詳しい八戸大学総合研究所の大谷真樹所長（５０）は潜在的な需要はあると指摘。「日本酒がほとんど流通していないから知っていることがステータスになる」と話している。

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