セメントが今ブーム

結婚式の章で地震を体験

今年3月、私の結婚式の章で結婚式を挙げているときに大きな地震が起こった。ただし、ウェディングケーキに入力ナルハリョゴヘトドンところに、ケーキが大きく左右に揺れて、その場に倒れてしまった。天井からシャンデリアが落ちて結婚式の章では、パニックだった。負傷者が一つも出なかったのが不幸中の幸いといえる。
結婚9年目の子供が二人いる主婦です。私は、独身時代はホンファルラヌンというわけではありません。最近、非常によく聴いています。もし私が独身だったら、おそらくホンファルハヌンです。お見合いやお見合いパーティーや合コンや結婚相談所やお友達の結婚式や結婚式の二次会や様々な出会いの機会の場に行きたいです。
　福島第一原子力発電所の事故により、関東各地に降った放射性物質「セシウム１３７」の５日朝までの検出総量が、茨城県ひたちなか市で１平方メートル当たり２万６３９９ベクレル（Ｂｑ）、東京都新宿区では同６６１５ベクレルに上ることが文部科学省の調査でわかった。

　ひたちなか市の総量は、チェルノブイリ原発事故後にドイツなどで検出された降下量の国土平均値を超えた。専門家は「飛散量の減少が続いており、現状では健康への影響はない」としている。

　降下量の測定は、各都道府県に１か所ずつある観測所で、３月１８日朝から２４時間ごとに実施。震災で計測困難となった宮城県や福島県などを除くデータを、文科省が集約している。

　５日朝までの検出総量は、最高がひたちなか市で、２番目が山形市（暫定値で１平方メートル当たり８０１８ベクレル）、次いで新宿区だった。関東の平均は同６３３５ベクレル。青森県以北と、新潟―長野―愛知県以西では検出されていない。

　２４時間ごとの降下量も最高はひたちなか市で、３月２０日朝?２１日朝に同１万３０００ベクレルを記録。新宿区では翌日に同５３００ベクレルだった。その後は減少し、４月は、ひたちなか市で同１５ベクレル以下、新宿区で同１８ベクレル以下にとどまっている。

　厚生労働省は5日、4日に魚介類から放射性ヨウ素を相当程度検出した事例を受け、対応をサイトに発表した。

他の写真を見る

　当分の間、飲料水及び牛乳・乳製品以外の食品として暫定規制値が設定されている野菜類中の放射性ヨウ素と同一の暫定規制値である2,000Bq/Kgを準用すること、これを超過する場合には、食品衛生法第6条第2号に該当するものとして食用に供しない取扱いとすることとした。暫定既定値は以下の通り（放射性ヨウ素の値）。

飲料水、牛乳・乳製品：300（Bq／kg）
※100Bq／kgを超えるものは、乳児用調製粉乳および直接飲用に供する乳に使用しないよう指導
野菜類（根菜、芋類を除く）、魚介類：2,000（Bq／kg）

　平潟漁業協同組合（茨城県北茨城市）から提出されたデータでは、コウナゴについて4080（Bq／kg）が検出された。

　枝野長官は会見で、「漁場を超えた範囲で魚は動くと思うが」との記者からの質問に対して「広範な範囲でモニタリングを行う」とし、「野菜と違って食物連鎖が考えられるが」との疑問には、「その可能性はあるため専門的な見地からきちんと分析して報告してもらう」と回答した。


【関連記事】
【地震】福島第一原子力発電所の状況（5日午後0時現在）
【地震】放射能拡散予測、報道からの指摘でようやく公開へ
【地震】東京電力、汚染水を海へ放出
自粛は“二次災害”……被災地岩手から「『お花見』のお願い」
【地震】国や東電は見通しが甘い……田原総一郎×孫正義対談で専門家指摘


　NTTPCコミュニケーションズ（以下、NTTPC）とインターコミュニケーションズは5日、東日本大震災の被災地で支援活動を行う自治体やNPOなどが設置する避難施設を対象に、Wi-Fiルータによるネット接続環境とソーラー式充電器100セットを無償で提供すると発表した。申込み受付期間は5日?28日まで。提供期間は4月中旬?10月末までの予定となる。

　1セットに含まれる内容は、NTTPCのモバイル接続サービス「InfoSphere」用モバイルカード（貸与）、インターコムによる3G対応モバイルWi-Fiルータ「MiFi2372」（貸与）、ソーラー式充電器「Dr.Solar」となる。接続料、通信料は無料。

　申込みは以下のNTTPCの総合窓口で受け付けている。申込み時には、「団体名及び住所」「担当者名及び連絡先」「具体的な利用目的」が必要となる。

メール：info＠nttpc.co.jp
電話：0120?725?571
受付時間：9：00?18：00（土日祝日・年末年始を除く）

【関連記事】
【地震】厚生労働省、魚介類にも野菜と同等の暫定規制……放射性ヨウ素検出で
【地震】福島第一原子力発電所の状況（5日午後0時現在）
【地震】震災で需要が減少した業界、増加した業界……帝国データバンク調べ
【地震】「節電方法」「計画停電の際に有ってよかったもの」など、オリコンが意識調査
【地震】死者行方不明者数が27,668人に……警察庁発表


　熊本県益城（ましき）町教育委員会は、日本アイ・ビー・エム（IBM）の協力により教育クラウドによる「校務支援システム」を構築し、2011年度より小中学校7校で利用開始することを発表した。

　「校務支援システム」では、電子指導要録の作成、出欠管理や成績管理、通知表の作成、教員間の情報共有の支援、休暇・出張の電子申請・決裁などを実現。校務の効率化や児童生徒と教員のコミュニケーション支援により教育現場の活性化を図り、教員本来の業務である「児童生徒と向き合う時間」の増加を目指すとともに、教育の質の向上に役立てるとしている。小中学校での指導要録の完全電子化は、国内初という。

　利用規模は小中学校7校、児童生徒約2,860名、教員約200名。システムの運用開始にあたっては、2010年11月から小中学校各1校で実証事業を行い、校務支援システム、セキュリティーツール活用のための職員研修の実施、校務効率化の可能性やセキュリティー確保の検証などを行ってきたという。

　「教育クラウド」により、校務支援だけでなく、e-ラーニング、学校経営支援などさまざまな業務への展開の可能性があるとしている。今回の教務支援システムには「IBM Tivoli Endpoint Manager」が採用されている。

　なお、NTTグループが2011年度第1四半期からの実施をめざし準備を進めている、家庭と学校をつないだICT利活用のためのフィールドトライアル「教育スクウェア×ICT」では、教育クラウドが、デジタル教材の配信や学校ポータルの開設、指導用アプリの提供などのサービスを展開するためのプラットフォームとして活用されることが予定されている。

【関連記事】
Android＆Cloudで家と学校をつなぐ「教育スクウェア×ICT」…NTT中山氏
デジタル教科書の最新専門イベント「デジタル教科書教材EXPO2011」開催決定
デジタルのよさを日々の授業に活かす…富士通のフューチャースクール
デジカメ＆Eye-Fiで実現する学びと気づき…筑波大学附属小学校
タブレットPCと電子黒板で自ら考え表現・協働する…中央区立城東小学校